社員向けカタログギフトの選び方 | 予算相場・おすすめサービス・デメリットまで徹底解説
社員への福利厚生や表彰の場面で、カタログギフトの導入を検討している企業担当者は多い。多様な好みに対応でき、業務負担も軽減できる一方で、未受領や期限切れといった課題も存在する。本記事では、社員向けカタログギフトの選び方から予算相場、おすすめサービス、さらにデメリットと新しい選択肢まで、法人ギフト担当者が知っておくべき情報を網羅的に解説する。
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社員向けカタログギフトとは？
社員向けカタログギフトとは、企業が従業員に贈るギフトの一形態で、受取人が冊子やWebサイトから好きな商品を選べる仕組みです。従来の現物ギフトと異なり、贈る側が1つの商品を指定するのではなく、複数の選択肢を用意し、受取人が自分の好みやライフスタイルに合わせて選択できます。
法人向けのカタログギフトは、個人向けと比べて以下の特徴を持ちます。
- 一括発注・一括配送に対応
- 請求書払いや後払いなど、法人決済に対応
- 企業ロゴやメッセージのカスタマイズが可能
- 受取状況の管理機能
これらの機能により、人事・総務部門が効率的にギフト施策を運用できる設計になっています。
カタログギフトが社員向けの法人ギフトに選ばれる3つの理由
理由1:多様な社員の好みに対応できる
社員の年齢、性別、家族構成、ライフスタイルは多様化しています。20代独身社員と40代子育て中の社員では、欲しいものがまったく異なります。現物ギフトを一律で贈ると、誰かには喜ばれても、別の誰かには不要なものになってしまうリスクがあります。
カタログギフトは、グルメ、日用品、体験、ファッション、家電など、幅広いカテゴリの商品を1つのカタログに集約しています。受取人は自分が本当に欲しいものを選べるため、ミスマッチを避けられます。
特に以下のような場面で効果的です。
- 全社員一律の福利厚生施策
- 年齢層が幅広い組織での表彰
- リモートワーク中心で社員の好みを把握しにくい企業
「誰にでも喜ばれるギフト」を探すのではなく、「誰もが自分の欲しいものを選べる仕組み」を提供することで、満足度を高められます。
理由2:在庫管理・配送の業務負担を削減
現物ギフトを社員に配る場合、以下のような業務が発生します。
- 商品の選定・発注
- 在庫の保管スペース確保
- 社員ごとの配送先住所の収集
- 梱包・発送手配
- 未配達・再配達の対応
これらの業務は、担当者にとって大きな負担です。特に従業員数が多い企業や、リモートワーク中心の組織では、配送先の管理だけでも膨大な工数がかかります。
カタログギフトの場合、企業はカタログ(冊子またはデジタルURL)を配布するだけで済みます。受取人が自分で商品を選び、配送先を入力するため、企業側の業務は大幅に削減されます。
さらに、デジタルカタログギフトであれば、冊子の印刷・配送すら不要になり、URLやQRコードを配布するだけで完結します。これにより、即日納品も可能になります。
理由3:予算に応じた柔軟な価格設定が可能
カタログギフトは、3,000円〜30,000円以上まで、幅広い価格帯が用意されています。企業は、ギフトを贈るシーンや対象者に応じて、予算を柔軟に設定できます。
例えば、以下のような使い分けが可能です。
- 誕生日祝い:3,000円〜5,000円
- 勤続3年記念:5,000円〜10,000円
- 勤続10年記念:10,000円〜30,000円
- 社内MVP表彰:30,000円以上
また、同じ価格帯でも、グルメ特化型、体験型、総合型など、カタログの種類を選ぶことで、ギフトの性格を変えることができます。これにより、「予算内で最適なギフト体験を設計する」ことが可能になります。
社員向けカタログギフトの活用シーン
誕生日・記念日のお祝い
社員の誕生日や入社記念日にカタログギフトを贈る企業が増えています。年齢や性別を問わず喜ばれるギフトを選ぶのは難しいですが、カタログギフトであれば受取人が自分の好きなものを選べます。
デジタルカタログギフトを活用すれば、誕生日当日にURLを送付することも可能です。直属の上司からメッセージとともに贈ることで、日頃の感謝を伝えるコミュニケーションの機会にもなります。
予算相場は3,000円〜5,000円程度が一般的です。
永年勤続表彰
勤続3年、5年、10年といった節目で贈る記念品として、カタログギフトは定番の選択肢です。特に勤続年数が長くなるほど、受取人のライフステージや好みは多様化するため、一律の現物ギフトではミスマッチが起きやすくなります。
カタログギフトであれば、独身者は趣味の品を、家族がいる社員は家族で楽しめる商品を選べます。勤続年数に応じて価格帯を変えることで、功労に応じた感謝の気持ちを表現できます。
予算相場は、勤続3年で5,000円〜10,000円、勤続10年で10,000円〜30,000円程度です。
社内表彰・MVP表彰
業績達成や優秀な成果を上げた社員への表彰では、賞状やトロフィーと合わせてカタログギフトを贈るケースが多くあります。表彰の場で手渡せる冊子タイプ、または後日URLで送付するデジタルタイプのどちらも活用できます。
表彰は公の場で行われるため、ギフトの金額や内容が他の社員の目に触れることもあります。カタログギフトであれば、価格帯は明示しつつ、受取人が自分の好みに合わせて選べるため、受け取る側の満足度を高められます。
予算相場は10,000円〜30,000円程度です。
結婚・出産祝い
社員の結婚や出産といったライフイベントに対して、カタログギフトを贈る企業も増えています。結婚祝いであれば新生活で使える日用品や家電、出産祝いであれば育児用品やベビーグッズなど、受取人のニーズに合わせた商品を選べます。
特に出産祝いの場合、育児で忙しい時期にゆっくり商品を選ぶ時間がないこともあります。有効期限が長めのカタログギフトを選ぶことで、落ち着いてから好きなタイミングで選んでもらえます。
予算相場は5,000円〜10,000円程度です。
社内イベント・懇親会の景品
社内イベントやキックオフミーティング、忘年会などで行うゲームやクイズの景品として、カタログギフトは非常に便利です。事前に誰が当選するかわからないため、現物ギフトを用意すると在庫リスクが発生しますが、カタログギフトであれば必要な分だけ用意できます。
目録カード形式のカタログギフトを使えば、イベント会場で手渡しでき、盛り上がりを演出できます。受取人は後日ゆっくり商品を選べるため、当日の荷物にもなりません。
予算相場は3,000円〜10,000円程度です。
カタログギフトの課題とデメリット | 未受領・期限切れ・コストのムダ
課題1:期限切れ・未受領による受け取り損失
カタログギフトには有効期限が設定されており、多くの場合3ヶ月〜6ヶ月程度です。受取人が期限内に商品を選ばなかった場合、ギフトは失効してしまいます。
忙しい時期や、カタログを受け取ったこと自体を忘れてしまった場合、せっかくのギフトが無駄になります。企業は費用を支払っているにもかかわらず、受取人には何も届かないという状況が発生します。
課題2:前払い方式によるコストのムダ
多くのカタログギフトは前払い方式を採用しています。企業はカタログを発注した時点で全額を支払いますが、実際に受取人が商品を選んで受け取るかは確定していません。
未受領や期限切れが発生しても、企業は支払った費用を回収できません。100名分を発注し、10名が期限内に選ばなかった場合、その10名分の費用は完全にムダになります。
課題3:受け取り手の満足度が見えにくい
カタログギフトを配布した後、受取人が実際に何を選んだのか、喜んでもらえたのかを把握することは困難です。多くのサービスでは受け取り状況の管理機能が限定的で、誰がいつ商品を選んだのかを確認できません。
受取人からの感謝のメッセージを受け取る機会も少なく、贈った側と受け取った側のコミュニケーションが生まれにくい傾向があります。
課題4:冊子形式の環境負荷
冊子形式のカタログギフトは、印刷・配送・廃棄というプロセスで環境負荷が発生します。受取人が商品を選んだ後、カタログ冊子は不要になり、多くの場合廃棄されます。
ESGやサステナビリティを重視する企業にとって、この廃棄問題は無視できない課題です。デジタルカタログギフトであれば解消されますが、冊子形式の方が「特別感」があると考える企業も多く、選択が難しいところです。
新しい選択肢「選び直せるギフト」とは | カタログギフトの進化形
「相手の好みが分からない」「本当に喜ばれるか不安」そんな法人ギフトの悩みを解決するのが、GIFTFUL for business です。
GIFTFULは、受取手が贈られたギフトを同価格以下の候補から自由に選び直せるギフトサービス。
相手を想って選ぶというギフト本来の体験はそのままに、好みに合わないミスマッチを防ぎ、双方にとって満足度の高い贈答を実現します。
従来のカタログギフトや商品券のような“無難さ・味気なさ”ではなく、気持ちが伝わる贈り方と選択の自由を両立できるのが特長です。
■GIFTFUL for business の特徴
・受取手が選び直せるギフト体験
・百貨店の上質ギフトからeギフトまで幅広く掲載
・オンライン送付／対面での手渡しの両対応
・企業オリジナルカード作成
・請求書払い対応
法人ギフトに必要な機能をワンストップで提供し、体験価値と運用効率を同時に高めます。
社員向けカタログギフトの選び方
商品ラインナップの充実度を確認する
カタログギフトを選ぶ際、まず確認すべきは商品ラインナップです。社員の年齢層、性別、家族構成が多様な場合、グルメ、日用品、ファッション、体験など幅広いカテゴリが揃っている総合型カタログギフトが適しています。
出産祝いや特定のシーンに特化したい場合は、グルメ特化型、体験型、育児特化型など、専門型カタログギフトを選びましょう。
デジタル対応の有無を確認する
リモートワーク中心の企業や、即日配布が必要な場合は、URLやQRコードで送れるデジタル配信対応のサービスを選びましょう。配送コストや納期の問題がありません。
表彰式やイベントで直接手渡したい場合は、冊子形式や紙のギフトカードに対応しているサービスが適しています。
カスタマイズの柔軟性を確認する
企業ロゴやメッセージを入れられるか、オリジナルデザインに対応しているかを確認しましょう。カスタマイズ機能があれば、「誰から贈られたか」が印象に残り、ブランド体験の一部としてギフトを活用できます。
受け取り状況の管理機能を確認する
誰がいつ商品を選んだのか、未受領者は誰かを管理画面で確認できるサービスを選びましょう。従業員数が多い企業や、定期的にギフト施策を実施する場合、管理機能が不可欠です。
支払い方式とコスト構造を確認する
多くのカタログギフトは前払い方式を採用しており、未受領や期限切れが発生しても費用は返金されません。一部のサービスでは、受取人が実際に商品を受け取った分だけ後払いという設計を採用しており、コストのムダを削減できます。
また、請求書払いや法人決済に対応しているか、まとめて支払いができるかも確認しましょう。
社員向けカタログギフトおすすめ7選
社員向けギフトは、「全員に同じモノを渡す」よりも 一人ひとりが自分の好みに合わせて選べること が満足度を左右します。近年は、従来型の冊子カタログに加え、オンラインで完結するデジタルギフトや体験型ギフトなど選択肢も多様化しています。ここでは、法人利用に対応し、福利厚生・表彰・インセンティブ施策で活用しやすい7サービスを紹介します。
リンベル
引用：リンベル公式サイト
カタログギフト業界を代表する老舗で、豊富な商品点数と価格帯の広さが強みです。グルメ・日用品・雑貨・体験まで幅広く網羅しているため、年代や家族構成がバラバラな社員にも対応しやすく、「まず失敗しにくい選択肢」といえます。法人向けの大量発注や請求書払い、配送体制も整っており、永年勤続表彰や全社配布など大規模運用に適しています。
ハーモニック
引用：ハーモニック公式サイト
カタログギフト専業メーカーとして長い実績を持ち、細かく分かれた価格コースと商品点数の多さが特徴です。予算に合わせてコースを柔軟に設計できるため、等級別の表彰制度やインセンティブなど「金額を分けたい施策」と相性が良く、コストコントロールを重視する企業に選ばれています。法人ロゴ入りカタログなどのカスタマイズにも対応可能です。
シャディ
引用：シャディ公式サイト
「アズユーライク」シリーズなどで知られる総合ギフト企業で、フォーマルな贈答シーンへの対応力に定評があります。のしや包装、式典利用など日本的なビジネス文化に合わせた運用がしやすく、上場企業や歴史ある企業の社内表彰・記念品に多く採用されています。専任担当のサポート体制がある点も安心材料です。
千趣会（ベルメゾン）
引用：千趣会公式サイト
通販ブランド「ベルメゾン」を展開する千趣会が提供する法人向けカタログギフト。生活雑貨やファッション、グルメなど日常使いしやすい商品が豊富で、実用性重視のラインナップが特徴です。法人の大口注文や請求書払いにも対応しており、永年勤続表彰や福利厚生ギフトなど、幅広い社内制度で活用しやすいサービスです。
SOW EXPERIENCE
モノではなく体験を贈る“体験型ギフト”の専門ブランドです。レストランでの食事、旅行、アクティビティ、リラクゼーションなど、思い出に残る時間を選べる仕組みが特徴で、「記憶に残るご褒美」を届けたい場面に適しています。表彰やMVPインセンティブなど、特別感を演出したい施策で活用されることが多いサービスです。
yui365 for 誕生日
引用：yui365公式サイト
社員の誕生日祝いに特化したデジタルカタログギフトサービスで、URL送付だけで簡単に贈れる手軽さが魅力です。ロゴやメッセージを入れたオリジナルページを作成可能。リモートワーク中心の企業や定期運用を行いたい人事・総務部門に適しています。
選べ直せるギフト GIFTFUL for business
GIFTFULは、オンラインで完結する法人向けギフトプラットフォームで、受け取った人が同価格帯の中から自由に商品を選び直せる点が大きな特徴です。URLや紙カードで配布でき、請求書払い、一括発行、受取状況の管理など法人運用に必要な機能も充実しているため、担当者の工数削減と社員満足度の両立を図れます。ミスマッチを減らしたい企業に適した選択肢です。
カタログギフトと他の法人ギフトとの比較
現物ギフト:気持ちは伝わるが、ミスマッチのリスクが高い
現物ギフトとは、企業が具体的な商品(タオルセット、お菓子の詰め合わせなど)を選んで贈る従来型のギフトです。贈る側の想いや選んだ理由を伝えやすく、特別感を演出できます。
一方で、受取人の好みと合わない可能性が高く、在庫管理・配送の業務負担も大きいという課題があります。多様な社員のニーズに一律対応することは困難で、不要なものは廃棄されるリスクもあります。
ギフト券・商品券:汎用性は高いが、機械的で温かみに欠ける
Amazonギフト券、QUOカードなど、受取人が自由に使える金券です。配送や在庫管理の手間がかからず、予算管理もしやすい利点があります。
しかし、金額が見えるため現金に近い印象を与え、「機械的な対応」と受け取られる可能性があります。税務上、現物給与として扱われるケースもあるため注意が必要です。
デジタルギフト:手軽だが、選択肢が限定的
スターバックスのeギフトなど、URLやコードで送れるギフトです。即時配布が可能で、配送コストもかかりません。
ただし、選択肢が特定のブランドに限定され、有効期限が短い場合も多いため、記念日や表彰といった特別なシーンには物足りなさがあります。
選び直せるギフト:贈り手の想いと受取手の満足を両立
贈り手が1つの商品を選んで贈り、受取人がそのまま受け取るか、同価格帯の別の商品に選び直せる新しいギフトの仕組みです。
想いを伝えながら、受取人の好みに合わせた選択も可能なため、ミスマッチがゼロになります。未受領分のコストが発生しない設計のサービスもあり、カタログギフトの「選べる自由」と現物ギフトの「想いを伝える」を両立しています。
社員向けカタログギフトの税務上の扱い | 福利厚生費 vs 給与
福利厚生費として処理できる条件
社員に贈るカタログギフトを福利厚生費として処理するには、以下の条件を満たす必要があります。
全社員を対象とした施策であること
特定の社員だけでなく、全社員または一定の基準(勤続年数、役職など)を満たす社員全員に平等に提供される必要があります。
社会通念上、妥当な金額であること
常識的に妥当と認められる金額である必要があります。あまりに高額なギフトは、給与とみなされる可能性があります。
慶弔見舞金としての性格を持つこと
結婚祝い、出産祝い、永年勤続表彰など、慶弔見舞金としての性格を持つギフトは、福利厚生費として処理しやすい傾向があります。
これらの条件を満たせば、カタログギフトを福利厚生費として経費計上できます。
給与として扱われるケース
以下のような場合、カタログギフトは給与として扱われ、源泉徴収の対象となる可能性があります。
特定の社員だけに贈る場合
役員や特定の部署の社員だけに贈る場合、福利厚生費ではなく給与として扱われる可能性があります。
金額が高額すぎる場合
社会通念上、妥当と認められない高額なギフトは、給与とみなされる可能性があります。
現金や商品券の場合
現金や商品券は、換金性が高いため、給与として扱われるケースが多くあります。カタログギフトは現物給与に近い扱いとなるため、商品券よりも福利厚生費として処理しやすい傾向があります。
カタログギフトの税務上の注意点
カタログギフトを導入する際は、以下の点に注意しましょう。
慶弔見舞金としての基準を確認する
結婚祝いや出産祝いとしてカタログギフトを贈る場合、一般的に5,000円〜10,000円程度であれば、福利厚生費として処理できる可能性が高いです。ただし、最終的な判断は税務署や顧問税理士に確認することをおすすめします。
記録を残す
カタログギフトを福利厚生費として処理する場合、誰に、いつ、どのような目的で贈ったのかを記録として残しておきましょう。税務調査の際に説明できるようにしておくことが重要です。
就業規則や福利厚生規定に明記する
カタログギフトの支給基準を就業規則や福利厚生規定に明記しておくことで、福利厚生費として処理する根拠を明確にできます。
税務上の判断は個別のケースによって異なるため、不安な場合は税理士に相談することをおすすめします。
よくある質問(FAQ)
Q1. カタログギフトの有効期限はどれくらいですか?
多くのカタログギフトの有効期限は、3ヶ月〜6ヶ月程度です。サービスによっては1年間の有効期限を設定しているものもあります。
有効期限を過ぎると、受取人は商品を選べなくなり、ギフトが失効してしまいます。デジタルカタログギフトの場合、有効期限が近づくとリマインドメールを送る機能があるサービスもあります。
受取人が期限内に商品を選べるよう、余裕を持った期限設定のサービスを選ぶことをおすすめします。
Q2. デジタルカタログギフトと冊子形式、どちらを選ぶべきですか?
シーンや目的に応じて選びましょう。
デジタルカタログギフトが適しているケース
- リモートワーク中心の企業
- 即日配布が必要な場合
- 配送コストを削減したい場合
- 環境負荷を減らしたい場合
冊子形式が適しているケース
- 表彰式やイベントで直接手渡したい場合
- 高額なギフトで特別感を演出したい場合
- 受取人がカタログをゆっくり眺めて選ぶ体験を重視する場合
最近では、両方の配布方法に対応したサービスもあるため、シーンに応じて使い分けることも可能です。
Q3. 未受領者が出た場合、費用はどうなりますか?
多くのカタログギフトは前払い方式を採用しており、未受領や期限切れが発生しても費用は返金されません。企業側が支払った費用は、受取人が商品を選ばなくてもそのまま確定します。
ただし、一部のサービスでは「受け取られた分だけ後払い」という設計を採用しています。このようなサービスを選べば、未受領分のコストを削減できます。
未受領率を最小化するためには、有効期限のリマインド機能や、受け取り状況を管理できるサービスを選ぶことが重要です。
Q4. 企業ロゴを入れたカスタマイズは可能ですか?
多くのカタログギフトサービスでは、企業ロゴやメッセージを入れたカスタマイズに対応しています。
カスタマイズできる主な要素
- 企業ロゴ
- カラー(企業のブランドカラーに合わせる)
- メッセージ(感謝の言葉や表彰内容など)
- デザイン(テンプレートから選択、またはオリジナルデザイン)
カスタマイズには別途費用や納期が必要な場合があります。無料でカスタマイズできるサービスもあるため、事前に確認しましょう。
Q5. 納期はどれくらいかかりますか?
納期はサービスや配布方法によって異なります。
デジタルカタログギフト 即日〜数日程度で配布可能です。URLやQRコードを発行するだけなので、急ぎの場合に適しています。
冊子形式のカタログギフト 通常1〜2週間程度の納期が必要です。カスタマイズや大量発注の場合、さらに時間がかかることもあります。
余裕を持って発注することをおすすめします。急ぎの場合は、デジタルカタログギフトを検討しましょう。
まとめ | 社員に喜ばれるカタログギフト選び
社員向けカタログギフトは、多様な好みに対応でき、業務負担を削減できる便利な選択肢です。一方で、未受領や期限切れによるコストのムダ、受け取り手の満足度が見えにくいといった課題も存在します。
カタログギフトを選ぶ際は、以下のポイントを確認しましょう。
- 商品ラインナップが社員の年齢層や好みに合っているか
- デジタル配信に対応しているか
- 企業ロゴやメッセージのカスタマイズが可能か
- 受け取り状況を管理できる機能があるか
- 支払い方式(前払いか後払いか)とコスト構造
相手の好みがわからなくてギフト選びに悩む方には、受取手が選び直せるギフトサービス「GIFTFUL」がおすすめ。
選び直せるからミスマッチの心配がなく、必ず喜ばれるギフトを贈れますよ。
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